グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築された「FTSE Blossom Japan Index」は、ESG（環境・社会・ガバナンス）評価の高い日本企業のパフォーマンスを測定するために設計されたインデックスです。
このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定している日本株ESGインデックスの1つです。

グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築された「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフオーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。また低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみを組み入れています。
このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定している日本株ESGインデックスの1つです。

世界最大級の独立系指数会社であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社と日本取引所グループが設計した指数です。TOPIX構成銘柄を対象とし、Trucostによる炭素排出量データをもとに、環境情報の開示状況や炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定しています。 環境情報の開示を十分に行っている企業や炭素効率性の高い（売上高当たり炭素排出量が少ない）企業のウエイトを引き上げるなどのルールを採用しています。
当社評価の⼗分位数は「2」であり、資本財の産業グループの中で相対的に高い評価を受けています。
このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定しているグローバル環境株式指数です。

CDPは英国を拠点とし、気候変動などの環境分野に取り組む国際NGOであり、世界の主要な企業・都市に対して、気候変動や水管理等にどのように取り組んでいるかについて情報開示を求め、調査・評価を行なっています。
当社は2022年度から気候変動質問書に回答しています。2023年度は、B評価を受けました。

次世代育成支援対策推進法に基づき、一般事業主行動計画を策定した企業のうち、計画に定めた目標を達成し、一定の基準を満たした企業は、申請を行うことによって「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定（くるみん認定）を受けることができます。
当社の仕事と育児・介護の両立支援の取り組みが評価され、2024年にくるみん認定を取得しました。

経済産業省と日本健康会議が共同で実施し、優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。当社は大規模法人部門で認定されました。2023年に引き続き、2年連続の認定です。
当社では、2022年7月に健康経営宣言を策定し、社内に健康経営を推進する体制を作り、会社全体で従業員の健康維持・増進に向けた取り組みを実施しています。
従業員の健診結果での有所見者数を課題として捉え、生活習慣病のリスクを減らす為、ウォーキングイベントの実施やサラダを安価に購入出来るサービスの導入と言った、運動奨励や食生活支援を行い、健康づくりに対し積極的な支援を行っています。また、女性の健康、がん、メンタルヘルス、両立支援に対する取り組みなど、従業員の心身の健康に向けて、様々な施策を実施しています。

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム、HR総研(ProFuture株式会社)、MS&ADインターリスク総研株式会社が企画・運営を行う「人的資本調査2023」において、「人的資本経営品質（シルバー）」に選定されました。
本調査は、人的資本経営と開示に関する企業・団体などの取り組み状況を調査するもので、その回答結果を定量分析し、取り組みが高水準で実践されていると認められた企業が「人的資本リーダーズ2023」ならびに「人的資本経営品質2023（ゴールド・シルバー）」として表彰されます。
当社グループにとって人材は最も重要な財産であり、マテリアリティに「価値創造を担う人的資本の育成・強化」を掲げ、人材の価値を最大限に引き出す環境整備や人材開発を重要な経営課題の１つとして取り組んでいます。それらの取り組みの結果、今回の調査では、経営戦略と人材戦略の連動や比較可能性のある人的資本開示への対応などの点が評価されました。

株式会社ブロードバンドセキュリティが発表する「Gomez ESGサイトランキング2023」において、初めて優秀企業に選出されました。
この調査は、国内の上場企業（約3,880社）を対象として、世界的なサステナビリティへの関心やESG投資の拡大を背景に、上場企業がインターネット上で株主・投資家を含む様々なステークホルダーに向けた広報活動を行うための、ウェブサイト（ESGサイト）の使いやすさや情報の充実度を評価することを目的として実施されています。

日本経済新聞社主催の「日経SDGs経営調査2023」において、星3.5を獲得しました。
本調査は全国の上場企業と有力非上場企業を対象として実施しているもので、「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の4つの分野で、事業を通じてSDGsに貢献し、企業価値向上につなげているかどうかを評価するものです。