グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築された「FTSE Blossom Japan Index」は、ESG（環境・社会・ガバナンス）評価の高い日本企業のパフォーマンスを測定するために設計されたインデックスです。
このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定している日本株ESGインデックスの1つです。

グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築された「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフオーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。また低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみを組み入れています。
このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定している日本株ESGインデックスの1つです。

世界最大級の独立系指数会社であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社と日本取引所グループが設計した指数です。TOPIX構成銘柄を対象とし、Trucostによる炭素排出量データをもとに、環境情報の開示状況や炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定しています。 環境情報の開示を十分に行っている企業や炭素効率性の高い（売上高当たり炭素排出量が少ない）企業のウエイトを引き上げるなどのルールを採用しています。
このインデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が選定しているグローバル環境株式指数です。

CDPは英国を拠点とし、気候変動などの環境分野に取り組む国際NGOであり、世界の主要な企業・都市に対して、気候変動や水管理等にどのように取り組んでいるかについて情報開示を求め、調査・評価を行なっています。
当社は2022年度から回答しています。2024年度は気候変動：Bでした。

次世代育成支援対策推進法に基づき、一般事業主行動計画を策定した企業のうち、計画に定めた目標を達成し、一定の基準を満たした企業は、申請を行うことによって「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定（くるみん認定）を受けることができます。
当社の仕事と育児・介護の両立支援の取り組みが評価され、2024年にくるみん認定を取得しました。

経済産業省と日本健康会議が共同で実施し、優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。当社は大規模法人部門で認定されました。2023年から3年連続の認定となります。
当社では、2022年7月に健康経営宣言を策定し、社内に健康経営を推進する体制を作り、会社全体で従業員の健康維持・増進に向けた取り組みを実施しています。
従業員の健診結果での有所見者数を課題とし、生活習慣病のリスクを減らすために運動奨励や食生活支援を行っています。2024～2025年は、ハイキングや創業者ゆかりの地を巡る特別ウォーキングイベントを実施し、多くの社員が参加しました。産業医や保健師による生活習慣改善指導や早期治療の促進により、精密検査や特定保健指導の受診率が向上しています。また、女性の健康、メンタルヘルス、育児、介護との両立支援など、社員の心身の健康をサポートする様々な施策を実施しています。従業員の心身の健康に向けて、様々な施策を実施しています。

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム、HR総研(ProFuture株式会社)、MS&ADインターリスク総研株式会社が企画・運営を行う「人的資本調査2024」において、「人的資本経営品質（ゴールド）」に選定されました。
本調査は、人的資本経営と開示に関する企業・団体などの取り組み状況を調査するもので、その回答結果を定量分析し、取り組みが高水準で実践されていると認められた企業が「人的資本リーダーズ2024」ならびに「人的資本経営品質2024（ゴールド・シルバー）」として表彰されます。
当社グループにとって最大の財産は社員、すなわち人的資本です。多様な背景や強みを持つ社員が、それぞれの能力を最大限に発揮できることが、当社グループの競争力を高め、持続的な成長につながると考えています。そのため、社員のwell-being（身体的・精神的・社会的に満足な状態）の向上、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進、健康経営の更なる推進など、様々な人事施策に取り組んでいます。2024年5月に発表した「サステナビリティ中期計画2026」においては、これらの戦略に沿ったKPI・目標を設定しています。

株式会社ブロードバンドセキュリティが発表する「Gomez ESGサイトランキング2024」において、2023年に引き続き2年連続で優秀企業に選出されました。
この調査は、国内の上場企業（約3,800社）を対象として、世界的なサステナビリティへの関心やESG投資の拡大を背景に、上場企業がインターネット上で株主・投資家を含む様々なステークホルダーに向けた広報活動を行うための、ウェブサイト（ESGサイト）の使いやすさや情報の充実度を評価することを目的として実施されています。

全国の上場企業と有力非上場企業を対象とした、日本経済新聞社主催「日経サステナブル総合調査2024」において、スマートワーク経営編にて3星を、SDGs経営編にて3.5星を獲得しました。
スマートワーク経営調査は「人材活用力」「人材投資力」「テクノロジー活用力」の3要素、 SDGs経営調査は「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の4要素により企業価値を向上させることをそれぞれ「スマートワーク経営」「SDGs経営」と定義し、星５段階で評価するものです。